医薬分業すると薬剤料削減に!!

医薬分業が進むほど1日当たりの内服薬の薬剤料は減少することを示した論文が、カナダの学術誌「グローバルジャーナルオブヘルスサイエンス」7月号(Vol. 6, No. 4;2014)に掲載された。医薬分業の進展が、薬剤費の削減に効果があったことを示す初のエビデンスになるとみられる。筆頭著者の横井正之氏(パスカル薬局)は、面分業の拡充による薬局薬剤師の疑義照会が薬剤費の削減に効果を発揮したと推測している。

医薬分業進展で薬剤費減少‐全国データ用い相関関係立証


どうやら医薬分業を勧める事は後発品使用促進に繋がり

結果薬剤料を削減出来るという事のようです。


6兆円を超え、なおも増え続ける調剤医療費ですが

その原因として薬局の存在

つまり分業による弊害が度々挙げられます。

しかし分業にする事での薬剤費削減のエビデンスが得られるのであれば

医療費削減に置いても意味を成すものになるでしょう。

ただ問題はその他の調剤報酬です。

現に調剤基本料や薬歴管理料などは様々な条件をつきつけられ

かなり厳しい改定が毎回なされています。

中にはお薬手帳のあるなしによって点数を下げるような事も今年から開始されました。

薬剤料以外の面でも分業によるメリットを

エビデンスを持って示すことができない限り

いつか事業仕分けの対象になるかもしれません。




この記事を読んでいる中で興味深い事が著者コメントにありました。

「分業率が高い地域ほど薬剤料が減るのは、面分業が進んでいるからではないか。マンツーマン分業の場合だと、薬局からの牽制がかかりにくい。分業率が高まって地域に処方箋が散らばると、いろいろな薬局から疑義照会がかかるようになる。その牽制が効いてくるからではないか」


もともと薬物療法の適正化や医薬品の適正使用を促す為の分業でしたが

点分業では得られない、面分業でのメリットはこのような事もあるのだと考えさせられました。

恐らく処方する側のドクターに取っても新鮮な疑義がある事でしょう。


ただ東京女子医科大学が院内処方箋の切り替えた事に理由があるように
→東京女子医科大学が院内に戻した事についての簡単なまとめ


普段扱わない薬剤を扱う可能性が多い面分業において

適切な指導を行えるか否かが大きな課題とも言えます。



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